1976年千葉県生まれ。筑波大学卒。商品先物取引会社の営業本部を経て、NY事務所にてコモディティ・金融市場の分析を学ぶ。帰国後は調査部門責任者を経て、2016年にマーケットエッジ株式会社代表取締役に就任。商品アナリスト。

インフレ環境は今後も続き易い

　モノやサービスの価格全体の値段が継続的に上がっていくことを「インフレ（インフレーションの略）」と言いますが、インフレ環境に対して特に影響が大きいのが原油価格の動向です。

　上の図は米国の予想インフレ率（BEI）と原油価格を比較したものです。物価連動債の利回りなどから算出する予想インフレ率（BEI）はパンデミック前の1.7％水準に対して、2022年のウクライナ危機後は一時3％に迫る水準で推移しています。これは原油価格の動向とほぼ連動しています。原油や金などコモディティ価格の上昇はインフレを意識させ易く、また逆にインフレ環境ではコモディティ価格は上昇し易い傾向にあります。原油価格が2008年以来の高値を推移する中、今後も高めのインフレ期待が続くリスクが高い情勢になっています。

　インフレに対抗するためには、資産を物価上昇で目減りする現金ではなく、モノで持つことが有効と言われています。モノの代表的なものが金などの貴金属、原油などのエネルギー、農産物等の総称であるコモディティ（商品）ですが、それらに投資することをコモディティ投資と言います。このコモディティ投資の一つに、東京金融取引所（TFX）で取引できる「くりっく株365」の「原油ETF証拠金取引」と「金ETF証拠金取引」があり、低コストかつ少額から取引が可能であり、インフレのリスクヘッジに活用できます。

資産防衛ソリューションとしての
「原油ETF証拠金取引」と「金ETF証拠金取引」

　インフレ懸念が続く中、「資産運用ツール」と同時に、個人投資家や中小企業の「資産防衛ソリューション」として、「くりっく株365」の「原油ETF証拠金取引」と「金ETF証拠金取引」の注目度が高まっています。インフレ環境においては、「原油ETF証拠金取引」や「金ETF証拠金取引」で買いポジション（＝原油・金価格の上昇局面で利益）を持つことで、インフレによる現金の価値の目減り、モノやサービス価格高騰のショックから、家計や企業に対して生じるリスクをヘッジすることが可能になります。デフレ環境においては、逆に売りポジションを持つことも可能です。「くりっく株365」を取り扱う証券会社等で口座を開設するだけで、パソコンやスマートフォンでいつでも「原油ETF証拠金取引」や「金ETF証拠金取引」を使った「資産防衛ソリューション」としての取引ができます。インフレ環境における資産防衛やリスクヘッジのツールとして、活用を検討してみても良いかもしれません。

【以上、小菅氏】